日経によれば2019年の主要商品・サービスシェア調査で74品目中8品目で首位が交代したのだそうで、そのうち日本勢は4品目でトップの座を譲ることになってしまったのだそうです。

今回日本企業が首位だったのは7品目となり、韓国と同数の3位に後退し、画像センサーなどを除くと縮小傾向の市場が目立ってきており、成長分野における存在感が一段と薄くなってきているのだそうですよ。

そもそも日本勢が後退した背景には中国勢の躍進があるのだそうで、中小型液晶パネルでは、18年まで4年連続の首位だったジャパンディスプレイ（JDI）が中国最大手の京東方科技集団（BOE）に抜かれ、これまでJDIはアップルのiPhoneに液晶パネルを供給してきていたのですが、iPhoneで有機ELパネルの採用が拡大したことと、BOEや3位の中国・天馬微電子が政府の補助金を受けつつ、中国のスマホ向けなどで成長を遂げているようですね。

またリチウムイオン電池の主要部材である絶縁体では、18年に首位だった旭化成が中国・上海エナジーに抜かれて2位となり、東レも韓国SKアイイーテクノロジーを下回り、3位から4位に後退したようで、世界のみならず、アジアにおいてももはやトップの国だとはいえない状況になりつつありますね。

とはいえ、光を電気信号に変えて映像化するCMOSセンサーではソニーがシェアを伸ばし、市場の過半を握っているようで、液晶や有機ELパネルの基幹部品である偏光板では、住友化学グループが2割を超すシェアで首位を維持しているようです。

デジタルカメラの分野では上位5社を日本勢が独占しているとはいえ、出荷台数は22%も減っており、今後の流れからも成長が見込めないことから、単純に競合他国がいないという現状となるのではないでしょうかね。

また日本企業が首位だった7品目のうち、CMOSセンサーと偏光板を除く5品目（携帯用リチウムイオン電池、マイコン、自動二輪、デジタルカメラ、A3レーザー複写機・複合機）の市場は19年にマイナス成長だったようで、国の支援も受けて成長分野を取りに動く中国や韓国の企業に比べて勢いに欠ける格好となり、今後もこの流れが続いていきそうですね。