ブルックス ブラザーズ グループが連邦破産法11条の適用を申請しました。

ブルックス・ブラザーズと言えば、創業200年を超える老舗の衣料ブランドで、1818年、ニューヨーク・マンハッタンで紳士服店として誕生し、リンカーンやケネディら歴代大統領だけでなく、多くの実業界の大物が愛用したことで知られていたのですが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響から逃れることができませんでした。

もともと近年、ビジネス衣料のカジュアル化の流れによって主力のスーツ販売が減少し、経営は悪化していたようで、北米を中心に世界で約500店舗展開していたのですが、新型コロナ危機を受け約50店舗を閉鎖し、事業の新しい買い手を見つけ、裁判所の管理下での経営再建を目指すようです。

ブルックスの昨年の売り上げは約9億9千万ドル（約1060億円）なのだそうで、全世界に従業員約4千人、新型コロナによる打撃を理由に、アメリカ国内にある約250店のうち約50店の閉鎖をすでに決めていたのだそうです。

またブルックスだけに限らず、アメリカでは大手衣料品店や百貨店の経営破綻が相次いでおり、新型コロナの影響が色濃くなった3月以降、衣料品のJクルーや百貨店のニーマン・マーカス、JCペニーなども相次ぎ破綻しています。